料金表

価格に関して

料金はすべて「税込」表記となっています。

お支払い方法

現金でのお支払いの他、デンタルローン、クレジットカード払いにも対応しております。

医療控除のご案内

治療の内容によっては「医療費控除」が適用されることもあります。
詳しくはこちらをご参照ください。

メニュー

• 矯正費用
• その他

矯正費用

マウスピース矯正

プラン	費用
１回お試しコース	¥1,650（税込）
ライトコース	¥231,000（税込） 月額¥1,925～（税込）も可
ベーシックコース	¥352,000（税込） 月額¥2,940～（税込）も可
スタンダードコース	¥517,000（税込） 月額¥4,310～（税込）も可
アドバンスコース	¥660,000（税込） 月額¥5,500～（税込）も可
難症例コース	要相談

裏側矯正（舌側矯正）

材質と特徴

裏側矯正（舌側矯正）とは

ワイヤーを使って行う矯正治療で、歯の裏側にワイヤー、ブラケット（ワイヤーを通すため、歯に装着する装置）を装着する方法を裏側矯正（または舌側矯正）といいます。

ワイヤーが引っ張る力を調整することで歯を動かし、理想の歯並びに近づけていきます。裏側矯正とは反対に、歯の表側（唇側）に装着する方法は表側矯正と呼ばれます。

裏側で矯正を行う方が装置が目立ちにくいというメリットがあります。また、歯並びの状況によっては裏側矯正の方がうまくいく場合もあります。

項目	プラン	費用
裏側矯正（舌側矯正）	フルリンガル	1,408,000円（税込）
	ハーフリンガル	1,210,000円（税込）

表側矯正

材質と特徴

表側矯正とは

ワイヤーを使って行う矯正治療で、歯の表側にワイヤー、ブラケット（ワイヤーを通すため、歯に装着する装置）を装着する方法を表側矯正（または唇側矯正）といいます。
ワイヤーが引っ張る力を調整することで歯を動かし、理想の歯並びに近づけていきます。

項目	プラン	費用
表側矯正	クリアブラケット （ホワイトワイヤー）	902,000円（税込）

部分矯正

材質と特徴

部分矯正とは

部分矯正は、主に前歯のみを対象とした矯正治療のことを指します。全体の歯並びが気になるというよりも、部分的に気になる方、矯正治療を行ったことがあるものの、後戻り（歯並びが元に戻ってしまうこと）してしまった方などに向いている治療法です。

矯正治療の種類には、ワイヤー、ブラケットを歯の表側に装着する表側矯正、裏側に装着する裏側矯正があります。部分矯正の治療法は、患者様の症状やご希望に合わせて、ご相談の上決定いたします。

項目	費用
部分矯正	165,000円~495,000円（税込）

こどもの矯正（小児矯正）

材質と特徴

こどもの矯正（小児矯正）とは

こどもの矯正は、永久歯が生えそろうまでの、6歳～12歳までに行う矯正治療のことを言います（「第一期治療」とも呼ばれます）。

大人の矯正のように歯列を整えることを目標とするよりも、顎の成長時期に永久歯が並ぶためのスペースを確保することが目標となります。また、指吸いの癖、爪を噛む癖、舌の癖など、歯並びに悪影響を及ぼしかねない癖を改善する働きかけも行います。この時期に治療することで、永久歯になってからの治療をせずに済む場合もあります。

項目	プラン	費用
こどもの矯正（小児矯正）	第一期治療	451,000円（税込）
	第ニ期治療	451,000円（税込） ※成人表側矯正差額

その他

医療費控除のご案内

医療費控除とは？

自分自身や生計を一にする家族のために1年間支払った医療費の総額に応じて還付申告すると所得税が還付されるものです。

対象となる医療費

病気を治療するために実際に支払ったすべての費用です。たとえば風邪薬の購入代金、マッサージ代金、通院費（交通費）、寝たきり時のおむつ代などすべてを1年間分加算して申告できます。

ポイントは「美容」の為の支出ではなく、「健康維持」のための支出だということです。

歯科においては、金やポーセレンをつかった義歯の挿入、矯正に関しても不正咬合の歯列矯正のように身体の構造や機能の欠陥を是正する目的で行われるものはOK。
インプラントも対象となります。

対象期間はその年の1月1日から12月31日までに支払った医療費です。

医療費控除対象金額

医療費総額から補填保険金を引き、そこから「10万円」か「所得の5％」のいずれか少ない金額をさらに差し引いたものが控除対象の金額となります。
（年収200万円以上なら「10万円」、年収200万未満なら「所得の5％」とお考えください）

補填保険金とは

• 社会保険などから支給を受ける医療費、出産育児一時金など
• 医療費の補填を目的として事故の加害者から支払われる損害賠償金や生命保険契約などの医療保険金、医療費給付金など

医療費控除により軽減される税額は、その人に適用される税率により異なります。

手続き

一般の給与所得者は「還付申告」（3/15以降もOK）、それ以外の人は「確定申告」。
確定申告の期間中でなくても可能ですし、忘れていた場合も5年間までさかのぼって申請することができます。
医療費控除に関して簡潔にご説明しましたが、詳細は税務署へお問い合わせください。
計算式がいろいろ出てきて面倒な感じがしますが、やってみると意外に簡単ですよ。